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書籍詳細

未契約
書籍名 事例で学ぶ一般健診・特殊健診マニュアル 改訂第3版
出版社 宇宙堂八木書店
発行日 2015-03-20
著者
  • 圓藤吟史(編集) 萩原聡(編集)
ISBN 9784771950696
ページ数 318
版刷巻号 改訂第3版
分野
閲覧制限 未契約

本書では、一般健康診断、特殊健康診断はもちろんのこと、指導勧奨によるもの、企業独自の判断で実施しているものまで従業員の健康を守るために、そして事業者の安全配慮義務を果たすために現時点で行うべき健康診断をすべて網羅している。

目次

  • 表紙
  • 改訂第3版 発刊にあたって
  • 執筆者一覧
  • 関係法令ならびに略語表
  • 法律・規則等 掲載頁一覧
  • 目次
    目1
  • 第1章 健康診断の意義
    • A. 健康診断の歴史
      • 1. 従業員採用時の身体検査法
      • 2. 定期健康診断法
      • 3. 健康診断項目
    • B. 健康診断の意義 Case 1
      • 1. 健康診断の目的
      • 2. 実施主体と責任
      • 3. 健康診断の種類 Case 2
      • 4. 健康診断の企画と立案
  • 第2章 一般健診
    P.17
    • A. 定期健康診断 Case 3
      • 1. 健康診断の目的
      • 2. 健康診断の実施について
      • 3. 健康診断で実施する項目と診断結果の取り扱いについて
      • 4. 既往歴及び業務歴の調査
      • 5. 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
      • 6. 身長・体重・腹囲
      • 7. 視力
      • 8. 聴力 ( 1000ヘルツ及び4000ヘルツ ) 検査 Case 4
      • 9. 胸部エックス線検査 Case 5
      • 10. 喀痰検査
      • 11. 血圧の測定 Case 6
      • 12. 貧血検査 ( 血色素量、赤血球数 ) Case 7
      • 13. 肝機能検査 ( AST、ALT、γ - GT ) Case 8
      • 14. 血中脂質検査 ( LDLコレステロール、HDLコレステロール、トリグリセライド ) Case 9
      • 15. 血糖検査・尿検査 ( 糖 ) Case 10
      • 16. 尿蛋白 Case 11
      • 17. 心電図検査 Case 12
      • 18. 健診時にみる皮膚所見 Case 13 - 1~5
    • B. 雇入時の健康診断
      • 1. 雇入時の健康診断の法的な位置づけ
      • 2. 雇入時の健康診断の実際
      • 3. 雇入時健康診断の事後措置
    • C. 特定業務従事者の健康診断 Case 14
      • 1. 対象となる業務と対象者
      • 2. 健康診断の時期、項目と頻度
      • 3. 健康診断の有所見基準
    • D. 海外派遣労働者の健康診断 Case 15
      • 1. 海外派遣労働者の健康問題
      • 2. 海外派遣労働者の健康対策
      • 3. 海外派遣労働者の健康診断とその目的
      • 4. 要精査となった者への対応
      • 5. 要経過観察となった者への対応
      • 6. 要治療となった者への対応
      • 7. 法定項目以外に追加する検査
      • 8. 海外滞在中の健康診断
      • 9. 帯同する家族の健康診断
    • E. 給食業務員の検便 Case 16
      • 1. 腸管出血性大腸菌感染症
      • 2. コレラ及び細菌性赤痢
      • 3. 腸チフス及びパラチフス
      • 4. 食中毒または食中毒疑い事例の際の対応
    • F. 臨時の健康診断
      • 1. 臨時の健康診断とは
      • 2. 労働衛生指導医とは
      • 3. 従業員と事業所の務め
    • G. 結核患者の発生時 Case 17
      • 1. 排菌の確認
      • 2. 感染源の調査
      • 3. 排菌している場合の対応
      • 4. 結核感染を診断する検査 ( ツ反検査、QFT検査 )
      • 5. 潜在性結核感染症の治療
      • 6. 胸部エックス線検査
  • 第3章 法定の特殊健診
    P.77
    • A. じん肺健康診断 Case 18
      • 1. 対象者と健診の種類
      • 2. じん肺健診の流れと内容
      • 3. 医師の診断、医師の意見、判定する基準
      • 4. 実施上の注意点
      • 5. 事後措置の方法と当該事例
      • 6. その他、関連法規等
    • B. 石綿健康診断 Case 19
      • 1. 石綿とその利用の広がり
      • 2. 対象者
      • 3. 石綿障害予防規則に基づく健康診断
      • 4. 所見の読み方、医師の診断
      • 5. 記録、医師の意見、事後措置
      • 6. 関連法規等
      • 7. 当該Caseについて
    • C. 有機溶剤健康診断 Case 20
      • 1. 有機溶剤の定義、種類と用途
      • 2. 健康診断対象者及び時期
      • 3. 検査項目
      • 4. 尿中代謝物測定の実施
      • 5. 特別有機溶剤
    • D. 鉛健康診断 Case 21
      • 1. 用途
      • 2. 生体影響 ( 成人 )
      • 3. 鉛健康診断
    • E. 四アルキル鉛健康診断
      • 1. 用途
      • 2. 健康影響
      • 3. 健康診断
    • F. 電離放射線健康診断
      • 1. 最低限知っておかねばならない法律
      • 2. 電離放射線被ばくに関する知識の整理
      • 3. 原発事故等の緊急作業者に関する健康管理について
    • G. 高圧室内・潜水健康診断 Case 22
      • 1. 高気圧環境作業者の健康に係わる安全衛生規則
      • 2. 圧気作業の形態から生じる特殊健康診断の問題点
      • 3. 本事例での検証
      • 4. 今後の課題
    • H. 特定化学物質健康診断
      • 【禁止物質】
        • 1. ベンジジン及びその塩 Case 23
        • 2. 4 - アミノジフェニル及びその塩
        • 3. 4 - ニトロジフェニル
        • 4. ビス ( クロロメチル ) エーテル
        • 5. ベータ - ナフチルアミン及びその塩
      • 【第1類物質 ( 許可物質 ) 】
        • 1. ジクロロベンジジン及びその塩
        • 2. アルファ - ナフチルアミン及びその塩
        • 3. 塩素化ビフェニル ( PCB )
        • 4. オルト - トリジン及びその塩
        • 5. ジアニシジン及びその塩
        • 6. ベリリウム及びその化合物 Case 24
        • 7. ベンゾトリクロリド Case 25
      • 【第2類物質】
        • 1. アクリルアミド Case 26
        • 2. アクリロニトリル
        • 3. アルキル水銀化合物 ( アルキル基がメチル基又はエチル基である物に限る )
        • 4. インジウム化合物 Case 27
        • 5. エチルベンゼン Case 28
        • 6. エチレンイミン
        • 7. エチレンオキシド Case 29
        • 8. 塩化ビニル Case 30
        • 9. 塩素
        • 10. オーラミン
        • 11. オルト - フタロジニトリル
        • 12. カドミウム及びその化合物
        • 13. クロム酸及びその塩
        • 14. クロロホルム
        • 15. クロロメチルメチルエーテル
        • 16. 五酸化バナジウム
        • 17. コバルト及びその無機化合物 Case 31
        • 18. コールタール Case 32
        • 19. 酸化プロピレン
        • 20. シアン化カリウム
        • 21. シアン化水素
        • 22. シアン化ナトリウム
        • 23. 四塩化炭素
        • 24. 1, 4 - ジオキサン
        • 25. 1, 2 - ジクロロエタン
        • 26. 3, 3' - ジクロロ - 4, 4' - ジアミノジフェニルメタン
        • 27. 1, 2 - ジクロロプロパン
        • 28. ジクロロメタン
        • 29. ジメチル - 2, 2 - ジクロロビニルホスフェイト ( DDVP、ジクロルボス )
        • 30. 1, 1 - ジメチルヒドラジン
        • 31. 臭化メチル
        • 32. 重クロム酸及びその塩
        • 33. 水銀及びその無機化合物 Case 33
        • 34. スチレン
        • 35. 1, 1, 2, 2 - テトラクロロエタン
        • 36. テトラクロロエチレン
        • 37. トリクロロエチレン
        • 38. トリレンジイソシアネート Case 34
        • 39. ニッケル化合物 ( 粉状の物に限る ) Case 35
        • 40. ニッケルカルボニル
        • 41. ニトログリコール
        • 42. パラ - ジメチルアミノアゾベンゼン
        • 43. パラ - ニトロクロロベンゼン
        • 44. 砒素及びその化合物 ( アルシン及び砒化ガリウムを除く )
        • 45. フッ化水素 Case 36
        • 46. ベータ - プロピオラクトン
        • 47. ベンゼン
        • 48. ペンタクロロフェノール及びそのナトリウム塩
        • 49. ホルムアルデヒド
        • 50. マゼンタ
        • 51. マンガン及びその化合物
        • 52. メチルイソブチルケトン
        • 53. 沃化メチル
        • 54. 硫化水素
        • 55. 硫酸ジメチル
    • I. 歯科特殊健診 Case 37
    • J. その他 酸素欠乏症 Case 38
    • K. 健康管理手帳 Case 39
      • 1. 健康管理手帳とは
  • 第4章 指導勧奨によるもの
    P.175
    • A. 指導勧奨による特殊健診
      • 1. 紫外線・赤外線 Case 40
      • 2. 騒音作業 Case 41
      • 3. マンガン化合物 ( 塩基性酸化マンガン )
      • 4. 黄りん
      • 5. 有機りん剤 Case 42
      • 6. 亜硫酸ガス
      • 7. 二硫化炭素 ( 有機溶剤業務に係るものを除く )
      • 8. ベンゼンのニトロアミド化合物
      • 9. 脂肪族の塩化又は臭化炭化水素
      • 10. アルシン又は砒化ガリウム
      • 11. フェニル水銀化合物
      • 12. アルキル水銀化合物 ( アルキル基がメチル基又はエチル基であるものを除く )
      • 13. クロルナフタリン
      • 14. 沃素 ( ヨウ素 )
      • 15. 米杉、ネズコ、リョウブ又はラワンの粉じん等
      • 16. 超音波溶着機 Case 43
      • 17. メチレンジフェニルイソシアネート ( M. D. I )
      • 18. フェザーミル等飼肥料製造工程
      • 19. クロルプロマジン等フェノチアジン系薬剤
      • 20. キーパンチャーの業務
      • 21. 都市ガス配管工事業務 ( 一酸化炭素 )
      • 22. 地下駐車場における業務 ( 排気ガス )
      • 23. チェーンソー使用による身体に著しい振動を与える業務
      • 24. チェーンソー以外の振動工具 ( さく岩機、チッピングハンマー、スインググラインダー等 ) の取り扱いの業務 Case 44
      • 25. 重量物取扱い作業、介護作業等腰部に著しい負担のかかる作業 Case 45
      • 26. 金銭登録の業務
      • 27. 引金付工具を取り扱う作業
      • 28. VDT作業
      • 29. レーザー機器を取扱う業務又はレーザー光線にさらされるおそれのある業務
    • B. 健康測定 ( 心とからだの健康づくり ) Case 46
      • 1. 健康測定の意義
      • 2. 問診
      • 3. 生活状況調査
      • 4. 診察
      • 5. 医学的検査
      • 6. 運動機能検査
      • 7. 運動等指導票の作成
    • C. 深夜業の自発的健康診断 Case 47
      • 1. 深夜業の自発的健康診断と特定業務従事者の健康診断の相違
      • 2. 深夜業の自発的健康診断の内容
      • 3. 深夜業の自発的健康診断に基づく就業上の措置
    • D. 過重労働による健康障害の防止 Case 48
      • 1. 長時間労働者の面接指導
      • 2. 対象者
      • 3. 内容
      • 4. 事後措置
      • 5. 個人情報保護
  • 第5章 医師による面接指導
    P.219
    • A. 長時間労働者に対する面接指導
      • 1. 対象者
      • 2. 面接指導の実施
      • 3. 確認事項
      • 4. 対象者に対する指導と事業者へのアプローチ
      • 5. 証明と記録の作成
    • B. ストレスチェック
      • 1. ストレスチェック制度義務化の経緯
      • 2. ストレスチェック制度の概要
      • 3. ストレスチェックの活用
      • 4. 産業医の位置づけについて
  • 第6章 企業の判断で実施しているもの
    P.229
    • A. 採用にあたっての健康診断 Case 49
      • 1. 採用にあたって行う健康診断の法的な位置づけ
      • 2. 産業医のかかわり
      • 3. ではどうすればよいのか
      • 4. 冒頭のケースについて
    • B. がん検診 Case 50
      • 1. がん検診の「評価判定」
      • 2. 検診に伴う不利益
      • 3. がん検診の現状
    • C. 人間ドック Case 51
      • 1. 人間ドックの目的
      • 2. 人間ドック結果の取り扱い
      • 3. 人間ドック受診の注意
  • 第7章 特定健康診査と特定保健指導
    P.241
    • A. 特定健康診査とは
      • 1. 基本的考え方
      • 2. 特定健診の基本的な項目
      • 3. 特定健診の詳細な健診の項目
      • 4. その他の健診項目
      • 5. 質問項目
    • B. 特定保健指導とは
      • 1. 基本的考え方
      • 2. 具体的な選定・階層化の方法
      • 3. 保健指導
  • 第8章 健康診断の事後措置
    P.245
    • A. 有所見の意義と捉え方 Case 52
      • 1. 健康管理区分と就業上の措置について
      • 2. 結果報告の仕方
      • 3. 健康診断の結果に基づく保健指導
    • B. 労災保険の二次健康診断 Case 53
      • 1. 二次健康診断導入の経緯
      • 2. 二次健康診断の流れ
      • 3. 既往歴・家族歴の問診
      • 4. 空腹時血中脂質検査
      • 5. 空腹時血糖値検査
      • 6. ヘモグロビンA1c検査
      • 7. 負荷心電図
      • 8. 心エコー検査
      • 9. 頸部エコー検査
      • 10. 微量アルブミン尿検査
      • 11. 特定保健指導
      • 12. 特定健康診査との関係
    • C. 衛生委員会の活用 Case 54
      • 1. 安全衛生委員会とは
    • D. 健康増進法と健康手帳 Case 55
      • 1. 健康増進法と健康手帳
      • 2. 健康手帳の利用の実際
      • 3. 特定健康診査及び特定保健指導
    • E. プライバシーの保護と守秘義務 Case 56
      • 1. プライバシーと健康情報の保護
      • 2. 労働安全衛生法等における健康情報の取扱い
      • 3. 個人情報保護法と守秘義務
    • F. 健康情報の活用 : 疫学研究・EBMの活用 Case 57
      • 1. 疫学研究の産業医学の現場での活用
      • 2. 将来の予測を説明する上での根拠
      • 3. 産業医にとって必要な疫学の知識 - Prospective cohort studyを中心にして
      • 4. Prospective cohort studyによく用いられる統計学的手法とは
      • 5. Historical cohort study と Prospective cohort studyの違い
      • 6. オッズ比とハザード比を用いた表の記載方法
      • 7. 論文の読み方の実際
      • 8. 上記以外のチェック項目
      • 9. エビデンスを作り出す場合
      • 10. Caseの答え
  • 索引
    索1
  • 奥付

参考文献

第1章 健康診断の意義

P.3 掲載の参考文献

  • 1) 岡惺治 : 身体検査物語. 書苑新社, 2003.

P.13 掲載の参考文献

  • 1) Wilson JMG, Jungner G : Principles and practice of screening for disease. Geneva : WHO ; 1968.

第2章 一般健診

P.20 掲載の参考文献

  • 1) 伊藤機一, 野崎司 : 概論 : 試験紙法による尿定性・半定量検査. 日本臨牀 57 (増刊号) : 45-79, 1999.
  • 2) すみれ病院ホームページ http://www.thyroid.jp/slide/hokenni2003.files/frame.htm
  • 4) 堀江正知 : 肥満と腹囲. 公衆衛生 72 (2) : 138-142, 2008.

P.23 掲載の参考文献

  • 1) 朝比奈紀彦, 他 : 騒音難聴の臨床的研究 (第17報) 一般健康診断選別聴力検査結果からみた騒音性難聴症例の検討. Audiology Japan, 37 : 726-731, 1994.
  • 2) 岩崎聡, 他 : 一般健康診断における聴力検査とe-OAEの検討. Otology Japan, 3 : 224-229, 1993.

P.34 掲載の参考文献

  • 1) 厚生労働省ホームページ : 業務上疾病発生状況等調査 (平成24年)
  • 2) 三輪祐一 : 一般健康診断の実施について. 産業保健 21, 9 (2) : 16-19, 2003.
  • 3) 中村孝雄 : 定期健康診断に関する医師・会社の法的責任. SAITAMA SANPO, 13 : 22-23, 2004.

P.40 掲載の参考文献

  • 1) Friedewald WT, et al : Estimation of the concentration of low-density lipoprotein cholesterol in plasma, without use of the preparative ultracentrifuge. Clin Chem, 18 : 499-502, 1972.
  • 2) 日本動脈硬化学会, 編 : 動脈硬化性疾患予防ガイドライン 2012年版. 日本動脈硬化学会, 2012
  • 3) 日本動脈硬化学会, 編 : 動脈硬化性疾患予防のための脂質異常症治療ガイド 2013年版. 日本動脈硬化学会, 2013

P.46 掲載の参考文献

  • 1) 日本糖尿病学会 : 日常臨床及び特定健診・保健指導におけるHbA1c国際標準化の基本方針及びHbA1c表記の運用指針. 日本糖尿病学会ホームページ. http://www.jds.or.jp/uploads/photos/947.pdf
  • 2) 日本糖尿病学会 : 平成25年度以降におけるHbA1c国際標準化の運用計画. 日本糖尿病学会ホームページ. http://www.jds.or.jp/common/fckeditor/editor/filemanager/connectors/php/transfer.php?file=/uid000025_48624131635F32303132313032342E706466
  • 3) 日本糖尿病学会 : 平成25年度以降に実施される特定健康診査等におけるヘモグロビンA1c検査結果の受診者への結果通知, 保険者への結果報告及び国への実績報告について. 日本糖尿病学会ホームページ. http://www.jds.or.jp/modules/important/index.php?page=article&storyid=39
  • 4) 糖尿病診断基準に関する調査検討委員会 : 糖尿病の分類と診断基準に関する委員会報告 (国際標準化対応版). 糖尿病, 55 : 485-504, 2012.

P.47 掲載の参考文献

  • 1) 油野友二, 伊藤機一, 編 : 尿検査教本 2003-2004. 臨床病理レビュー特集第125号, 東京 : 臨床病理刊行会, 2003.

P.68 掲載の参考文献

  • 2) 安部慎二 : 海外勤務者の健康管理~生活習慣病対策. 産業保健 21, 37 : 8-9, 2004.
  • 3) 大塚優子, 安部慎二 : 海外勤務者の食事情と健康管理. 労働の科学, 62 : 396-399, 2007.
  • 4) 福島慎二, 濱田篤郎 : 海外勤務者の健康管理体制に関する企業調査. 産業医学ジャーナル, 37 : 51-56, 2014.
  • 5) 濱田篤郎, 奥沢英一 : 海外勤務健康管理センターでの感染症対策. 公衆衛生, 71 : 582-585, 2007.
  • 6) 大塚優子, 古賀才博, 安部慎治, 福島慎二, 津久井要, 西川哲男, 濱田篤郎 : 海外勤務者における現地医療機関受診状況の調査. 日本職業・災害医学会会誌, 59 : 69-72, 2011.

P.74 掲載の参考文献

  • 1) 財団法人結核予防会 : 改正感染症法に基づく結核の接触者健康診断の手引きとその解説 (石川信克監修, 阿彦忠之, 森亨編). 2007.

第3章 法定の特殊健診

P.95 掲載の参考文献

  • 1) 厚生労働省労働基準局労災補償部補償課, 監修 : 石綿による疾病の新認定基準の解説. 東京 : 労働調査会, 2003.
  • 2) 厚生労働省労働基準局労災補償部補償課, 監修 : 石綿関連疾患-予防・診断・労災補償-. 東京 : 産業医学振興財団, 2004.
  • 3) 森永謙二, 編 : 職業性石綿ばく露と石綿関連疾患-基礎知識と労災補償-. 東京 : 三信図書, 2002.
  • 4) 石綿健康診断及び石綿健康管理手帳の対象者の見直し. 厚生労働省 2009.

P.102 掲載の参考文献

  • 1) 緒方正名, 原田章, 井上尚英, 河野慶三 : 有機溶剤健康診断のすすめ方 (全国労働衛生団体連合会編), 東京 : 全国労働衛生団体連合会事務局, 1990. pp120-121.
  • 2) 中央災害防止協会 : わかりやすい生物学的モニタリング-有機溶剤編-. 東京 : 中央労働災害防止協会, 1996.
  • 3) 陰山信二 : 尿中有機溶剤代謝物およびデルタアミノレブリン酸の保存安定性について. 季刊 労働衛生管理, 13 (通巻第52号) : 24-34, 2002.
  • 4) 川本俊弘 : 曝露・影響評価と生物学的モニタリング. 改訂版 分子予防環境医学-生命科学研究の予防・環境医学への統合- (分子予防環境医学研究会, 編), 東京 : 本の泉社, 2010. pp559-567.
  • 5) 道辻広美, 他 : 清涼飲料水摂取による尿中馬尿酸への影響. 松仁会医学誌, 26 : 105-116, 1987.
  • 6) 川本俊弘 : 清涼飲料水の摂取と尿中馬尿酸. 日本医事新報, 3768 : 117, 1996.

P.112 掲載の参考文献

  • 1) 眞野喜洋, 編著 : スポーツ・ダイバーの健康管理, 潜水医学. 東京 : 朝倉書店, 1992. pp230-236, 273-276.
  • 2) 眞野喜洋 : 我が国における健康診断の基準. 高圧環境と健康. 神奈川 : (財) 労働科学研究所出版部, 1994. pp218-228, 292-297.
  • 3) 厚生労働省安全衛生部, 編 : 高気圧作業安全衛生規則, 東京 : 労働基準調査会, 2004. pp1676-1721.
  • 4) Rie Tomonoh : Health guidance intervention for fisherman divers : Measuring the effect on lifestyle and health status, Session14, 1-6, Proceeding of Graduated School, Tokyo Medical & Dental University, Tokyo, 2005.
  • 5) 津田紫緒 : 特殊業務従事者の健康管理に関する一考察 : 高気圧作業特殊健康診断結果の推移から. お茶の水医学雑誌, 53 : 53-65, 2005.

P.118 掲載の参考文献

P.126 掲載の参考文献

  • 1) 里吉営二郎, 他 : Acrylamideによる末梢神経障害の3例. 臨床神経, 11 : 667-672, 1971.
  • 2) ACGIH (American Conference of Governmental Industrial Hygienists) : Acrylamide (TLV) in : TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values. CD-ROM-2004

P.127 掲載の参考文献

  • 1) 国際化学物質安全性カード (国立医薬品食品衛生研究所) : アクリロニトリル (http://www.nihs.go.jp/ICSC/icssj-c/icss0092c.html)
  • 2) ACGIH (American Conference of Governmental Industrial Hygienists) : Acrylonitrile (TLV) in : TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values. CD-ROM-2004

P.130 掲載の参考文献

P.134 掲載の参考文献

  • 1) OECD SIDS : SIDS Initial Assessment Report (O-Phthalodinitrile) (2001) http://www.chem.unep.ch/irptc/sids/OECDSIDS/91156.pdf
  • 2) 労働省労働衛生課 : 職業病発生事例フタロジニトリル中毒. 労働衛生, 5 : 302-304, 1965.

P.136 掲載の参考文献

  • 1) IPCS (2000b) Disinfectants and disinfectant by-products. Geneva, World Health Organization, International Programme on Chemical Safety (Environmental Health Criteria 216).
  • 2) IPCSUNEP//ILO//WHO国際化学物質簡潔評価文書 Concise International Chemical Assessment Document No.58 Chloroform (2004) 国立医薬品食品衛生研究所安全情報部, 2009.
  • 3) 健康影響評価検討委員会有機塩素系化合物・炭化水素類評価作業小委員会 : クロロホルムの健康影響について. 大気環境学会誌 39 : S3-S25, 2004.
  • 4) The Japan Society for Occupational Health. Recommendation of Occupational Exposure Limits (2013-2014). J Occup Health 55 : 422-441, 2013.

P.141 掲載の参考文献

  • 1) 化学工業日報社 : 14705の化学商品. 化学工業日報社 (日経印刷), 2005. pp328-329.
  • 2) 社団法人日本芳香族工業会 : 化学物質等安全データシート, コールタール (http://www.jaia-aroma.com/MSDS)
  • 3) 日本産業衛生学会 : 許容濃度等の勧告 (2011年度) 産衛誌, 53 : 177-209, 2011.
  • 4) 山極勝三郎, 市川厚一 : 癌腫の人工発生について. 癌, 10 : 249-290, 1916.
  • 5) 厚生労働省安全衛生部化学物質調査課, 編 : 厚生省化学物質等障害予防規則の解説. 中央労働災害防止協会, 2003. pp341-360.
  • 6) (財) 東京社会医学研究センター 裁判事例-三菱化成黒崎工場コールタール肺がん訴訟. 労働と医学, 79 : 50-53, 2003.

P.142 掲載の参考文献

  • 1) WHO Carbon Tetrachloride. (Environmental health criteria 208) Geneva, World Health Organization 1-177, 1999.
  • 2) The Japan Society for Occupational Health. Recommendation of Occupational Exposure Limits (2013-2014). J Occup Health 55 : 422-441, 2013.

P.143 掲載の参考文献

  • 1) Bareber, H : Haemorrhagic nephritis and necrosis of the liver from dioxin poisoning, Guy's Hospital Rep.84, 267-280, 1934.
  • 1) World Health Organization (WHO) Environmental Health Criteria for 1,2-dichloroethane. 2nd edition. Geneva, WHO, 1995.
  • 2) The Japan Society for Occupational Health. Recommendation of Occupational Exposure Limits (2013-2014). J Occup Health 55 : 422-441, 2013.
  • 2) The Japan Society for Occupational Health. Recommendation of Occupational Exposure Limits (2013-2014). J Occup Health 55 : 422-441, 2013.

P.144 掲載の参考文献

  • 2) Liu CS, et al : Occupational bladder cancer in a 4,4-methylenebis (2-chloroaniline) (MBOCA) -exposed worker. Environ Health Perspect, 113 : 771-774, 2005.

P.145 掲載の参考文献

  • 1) IPCS, International Programme on Chemical Safety Environmental Health Criteria 164. Methylene chloride. WHO. Geneva, 1996.
  • 2) U.S. NTP, National Toxicology Program. Toxicology and carcinogenesis studies of dichloromethane (methylene chloride) (CAS No. 75-09-2) in F344/N rats and B6C3F1 mice (inhalation studies). NTP Technical Report No.306, U.S. Department of Health and Human Services, NIH Publication No. 86-2562, 1986.
  • 4) The Japan Society for Occupational Health. Recommendation of Occupational Exposure Limits (2013-2014). J Occup Health 55 : 422-441, 2013.
  • 5) IARC, International Agency for Reserarch on Cancer IARC Monographs on the Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans, Volume 110, 2014.
  • 6) American Conference of Governmental Industrial Hygienists. 2011 TLVsR and BEIsR. ACGIH, Cincinnati, OH, U.S.A. 2011. p.102.

P.149 掲載の参考文献

  • 1) IPCS, International Chemical Safety Cards. 0332. 1,1,2,2-Tetrachloroethane, 2005.
  • 1) IARC, International Agency for Reserarch on Cancer IARC Monographs on the Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans, Volume 82, 2002.
  • 2) IARC, International Agency for Reserarch on Cancer IARC Monographs on the Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans, Volume 106, 2012.
  • 2) The Japan Society for Occupational Health. Recommendation of Occupational Exposure Limits (2013-2014). J Occup Health 55 : 422-441, 2013.
  • 3) American Conference of Governmental Industrial Hygienists. 2011 TLVsR and BEIsR. ACGIH, Cincinnati, OH, U.S.A. 2011. p.106.

P.150 掲載の参考文献

  • 1) GDCh BUA, German Chemical Society-Advisory Committee on Existing Chemicals of Environmental Relevance Tetrachloroethylene, BUA Report No.139, 1993.
  • 2) The Japan Society for Occupational Health. Recommendation of Occupational Exposure Limits (2013-2014). J Occup Health 55 : 422-441, 2013.
  • 3) American Conference of Governmental Industrial Hygienists. 2011 TLVsR and BEIsR. ACGIH, Cincinnati, OH, U.S.A. 2011. p.106.

P.151 掲載の参考文献

  • 1) The Japan Society for Occupational Health. Recommendation of Occupational Exposure Limits (2013-2014). J Occup Health 55 : 422-441, 2013.
  • 2) IARC, International Agency for Reserarch on Cancer IARC Monographs on the Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans, Volume 106, 2012.
  • 3) American Conference of Governmental Industrial Hygienists. 2011 TLVsR and BEIsR. ACGIH, Cincinnati, OH, U.S.A. 2011. p.106.

P.156 掲載の参考文献

  • 1) ヒ素およびヒ素化合物. 許容濃度提案理由. 産業衛生学雑誌, 42 : 186-192, 2000.
  • 2) 厚生労働省 医薬食品局化学物質安全対策室 : 毒物又は劇物の漏洩・流出事故詳報一覧 (平成13年度). 化学物質の安全対策ホームページ

P.158 掲載の参考文献

  • 1) IPCS Environmental Health Criteria. Benzen No 150, 1993.
  • 2) 加藤貴彦 : 14ベンゼン (Benzene). 環境化学物質の代謝とその周辺 (荻野景規, 小栗一太,監修), 財団法人日本公衆衛生協会, 2003. pp143-150.
  • 3) 厚生労働省安全衛生部化学物質調査課, 編 : 特定化学物質等障害予防規則の解説, 第8版. 中央労働災害防止協会, 2001.
  • 4) 日本産業衛生学会 : 許容濃度等の勧告 (2011年度) 産衛誌, 53 : 177-209, 2011.

P.160 掲載の参考文献

  • 1) 国際化学物質安全性カード : ペンタクロロフェノール (http://www.nihs.go.jp/ICSC/icssj-c/icss0069c.html)
  • 2) 国際化学物質安全性カード : ペンタクロロフェノール, ナトリウム塩 (工業用) (http://www.nihs.go.jp/ICSC/icssjc/icss0532c.html)
  • 3) ACGIH (American Conference of Governmental Industrial Hygienists) : Pentachlorophenol (TLV, BEI) in : TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values. CD-ROM-2004

P.162 掲載の参考文献

  • 1) Howard PH, et al : Handbook of Environmental Degradation Rates, Boca Raton, London, New York, Washington DC, Lewis Publishers, 1991. p398-399.
  • 1) 伊規須英輝, 他 : マンガン中毒. 臨床と研究, 80 : 2225-2228, 2003.
  • 3) 阿部裕士, 他 : マンガン長期暴露後に発症したパーキンソニズム-鑑別診断における18F-FDOPAPETの有用性について-. 臨床神経, 39 : 693-699, 1999.
  • 4) 厚生労働省安全衛生部 : 安衛法便覧 平成16年度版, p.1652

P.163 掲載の参考文献

  • 1) ACGIH (American Conference of Governmental Industrial Hygienists) : Methyl iodide (TLV) in : TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values. CD-ROM-2004.
  • 2) Spencer PS : Methyl iodide. in Experimental and Clinical Neurotoxicology, eds by Spencer PS, Schaumburg HH, 2nd ed, pp.807-809, 2000, Oxford University Press, New York.

P.167 掲載の参考文献

  • 1) 日本歯科医師会, 編 : 歯科医師のための産業保健入門 第6版, 東京 : (財) 口腔保健協会, 2010.

P.170 掲載の参考文献

  • 1) 労働新聞社, 編 : 職業性疾病の予防と補償 (改訂新版). 東京 : 労働新聞社, 2006.
  • 2) 厚生労働省労働基準局労災補償部補償課, 編 : 新・業務上疾病の範囲と分類. 東京 : 労働法令実務センター, 2001.
  • 3) 和田攻, 編著 : 産業医実践ガイド. 東京 : 文光堂, 1998.
  • 4) 厚生労働省安全衛生部労働衛生課, 編 : 新酸素欠乏危険作業主任者テキスト第9版. 東京 : 中央労働災害防止協会, 2007.
  • 5) 栢森良二 : 低酸素脳症の一般知識. J Clin Rehabil, 5 : 429-433, 1996.
  • 6) 中央労働災害防止協会, 編 : 労働衛生のしおり. 東京 : 中央労働災害防止協会, 2011.

第4章 指導勧奨によるもの

P.179 掲載の参考文献

  • 1) 労働省労働衛生課, 編 : 作業環境における騒音の管理, 中央労働災害防止協会, 1993.
  • 2) 杉尾雄一郎, 他 : 騒音難聴の臨床的研究 (第19報) 非定型的聴力像を呈した症例について. 日本災害医学会会誌, 47 : 718-723, 1999.
  • 3) 調所広之, 他 : 音響による聴覚障害 非定型的聴力像を示す騒音性難聴症例の検討. 労災耳鼻科プロジェクト研究 (第3報). 日本災害医学会会誌, 40 : 591-594, 1992.

P.180 掲載の参考文献

  • 1) 日本歯科医師会, 編 : 歯科医師のための産業保健入門 第4版, 東京 : (財) 口腔保健協会, 2002.
  • 2) 三浦豊彦, 他編 : 現代労働衛生ハンドブック, 神奈川 : (財) 労働科学研究所, 1988.

P.181 掲載の参考文献

  • 1) Midtling JE, et al : Clinical management of field worker organophosphate poisoning. West J Med, 142 : 514-518, 1985.
  • 2) International Programme on Chemical Safety : Environmental Health Criteria 63. Organophosphorus Insecticides : A General Introduction. World Health Organization, Geneva 1986. pp1-181.
  • 3) 伊規須英輝, 他 : 赤血球膜アセチルコリンエステラーゼ. 産業医科大学雑誌, 16 : 253-262, 1994.
  • 4) ACGIH : Acetylcholinesterase inhibiting pesticides. (7th Edition Documentation, 2001). In BEI In Documentation of the TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values CD-ROM-2004.

P.182 掲載の参考文献

  • 1) 労働新聞社, 編 : 職業性疾病の予防と補償 (改訂新版). 東京 : 労働新聞社, 2006.
  • 2) 厚生労働省労働基準局労災補償部補償課, 編 : 新・業務上疾病の範囲と分類. 東京 : 労働法令実務センター, 2001.
  • 3) 和田攻, 編著 : 産業医実践ガイド. 東京 : 文光堂, 1998.
  • 4) 石川高明, 瀬尾攝, 監修 : 産業医活動マニュアル第2版. 東京 : 医学書院, 1999.
  • 5) 中央労働災害防止協会, 編 : 労働衛生のしおり. 東京 : 中央労働災害防止協会, 2011.
  • 6) 土屋健三郎, 監修 : 健康診断ストラテジー. バイオコミニケーションズ, 横浜, 2001.
  • 7) 森永健二, 相澤好治 : 特殊健康診断の概要 平成11年度改訂版. 東京 : 全国労働衛生団体連合会, 1999.

P.199 掲載の参考文献

  • 1) 宮下和久 : 冷水負荷10℃における評価基準について. 職業性疾病の認定 資料編 労働省労働基準局補償課編, 労働法令協会, 1990. pp155-192.
  • 2) 岩田弘敏 : 第6章 振動症候群の対策. 健康管理振動症候群, 近代出版, 1978. p149.
  • 3) 宮下和久 : 講座 労働衛生分野におけるリスクマネジメント-物理的因子のリスクマネジメント-第5回 手腕系振動および全身振動のリスクマネジメント. 産業医学ジャーナル 33 (1) : 21-26, 2010

P.203 掲載の参考文献

  • 1) 厚生労働省労働衛生課, 編 : 職場における腰痛予防対策マニュアル. 東京 : 中央労働災害防止協会, 1996.
  • 2) 車谷典男, 編 : 介護する人の健康をまもる Q&A. ミネルヴァ書房, 2005.
  • 3) 厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課長事務連絡「介護作業者の腰痛予防対策のチェックリスト」 (平成21年4月9日)

P.206 掲載の参考文献

  • 1) 宮尾克 : パソコン手根トンネル症候群. 法研, 1997. 1
  • 2) 横井則彦, 川崎諭 : ドライアイ. 医学のあゆみ, 208 : 695-696, 2004.
  • 3) 岩切一幸, 他 : VDT作業者の身体的疲労感に影響する諸因子の検討. 産業衛生学雑誌, 46 : 201-212, 2004.
  • 4) 垰田和史 : 日本産業衛生学会 第33回 VDT作業研究会特別講演, 2004. 4. 24
  • 5) パソコン利用のアクションチェックポイントの開発. 日本人間工学会, 2004. 6
  • 6) 落合孝則 : 健康教育・健康管理のレシピ. 東京 : 南山堂, 2005. p72-75.

P.209 掲載の参考文献

  • 1) 労働省労働基準局,監修 : 職業性疾病の予防と補償. 東京 : 労働新聞社, 1995.
  • 2) 労働省労働基準局補償課, 編 : 新・業務上疾病の範囲と分類. 労働法令実務センター, 1979.
  • 3) 和田攻, 編著 : 産業医実践ガイド. 東京 : 文光堂, 1998.
  • 4) 石川高明, 瀬尾攝, 監修 : 産業医活動マニュアル第2版. 東京 : 医学書院, 1999.
  • 5) 厚生労働省労働基準局, 編 : 労働衛生のしおり. 中央労働災害防止協会, 2004
  • 6) 土屋健三郎, 監修 : 健康診断ストラテジー. バイオコミニケーションズ, 横浜, 2001.
  • 7) 森永健二, 相澤好治 : 特殊健康診断の概要, 平成11年度改訂版. 東京 : 全国労働衛生団体連合会, 1999.

P.214 掲載の参考文献

  • 1) THP指導者養成専門研修テキスト 健康測定, 中央労働災害防止協会, 2009.
  • 2) THP指導者養成専門研修テキスト 健康確保総論, 中央労働災害防止協会, 2009

第5章 医師による面接指導

P.228 掲載の参考文献

  • 1) 厚生労働省労働基準局安全衛生部 : 改正労働安全衛生法Q&A集. 平成26年9月1日. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000-Roudoukijunkyoku/0000056064.pdf
  • 2) 厚生労働省労働基準局安全衛生部 : 労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度に関する検討会報告書. 平成26年12月17日

第6章 企業の判断で実施しているもの

P.237 掲載の参考文献

  • 1) 厚生労働統計協会, 編 : 国民衛生の動向・厚生の指標 増刊 第58巻第9号, 東京, 2011.
  • 2) 日本公衆衛生協会, 編 : 平成12年度厚生労働省老人保健事業推進費等補助金によるがん検診の適正化に関する調査研究「新たながん検診手法の有効性評価」報告書 (主任研究者 : 久道茂), 宮城, 2001.
  • 3) Wong BC, et al : China Gastric Cancer Study Group. Helicobacter pylori eradication to prevent gastric cancer in a high-risk region of China : a randomized controlled trial. JAMA, 291 : 187-194. 2004.
  • 4) 栗山進一, 他 : シミュレーション分析による乳がん検診の救命効果及び効率, とくに 40歳代乳がん検診. 厚生労働省がん研究助成金による「乳がん検診の精度及び効率の向上に関する研究」班 (主任研究者 : 大内憲明) 平成15年度研究報告書, 2004. pp19-24.
  • 6) 深尾彰, 他 : 厚生労働省がん研究助成金による「各種がん検診の共通問題および総合検診に関する研究」 (主任研究者 : 深尾彰) 平成8年度報告書, 1997.

P.240 掲載の参考文献

  • 1) 一日ドック基本検査項目表 : 平成23年度版. 人間ドック 26 : 688, 2011
  • 2) 平成24年度基準検査項目 : 総合健診 39 : 376, 2012

第7章 特定健康診査と特定保健指導

P.244 掲載の参考文献

  • 1) 標準的な健診・保健指導プログラム [改訂版] 平成25年4月 厚生労働省健康局
  • 2) 特定健康診査・特定保健指導の円滑な実施に向けた手引き 平成25年4月 厚生労働省保険局

第8章 健康診断の事後措置

P.248 掲載の参考文献

  • 1) 労働省労働衛生課,監修 : 働く人の健康診断の事後措置. 東京 : 産業医学振興財団, 2000.
  • 2) 安西愈, 監修 : 中央労働災害防止協会 (東京), 編 : 裁判例にみる安全配慮義務の実務. 2003.
  • 3) サンユー会研修実務委員会法令研究グループ, 編 : 新版 判例から学ぶ従業員の健康管理と訴訟対策ハンドブック. 2009.

P.252 掲載の参考文献

P.256 掲載の参考文献

  • 7) 日本脳神経超音波学会・栓子検出と治療学会合同ガイドライン作成委員会 : 頸動脈血管超音波検査のガイドライン. Neurosonology, 19 : 49-69, 2006.
  • 8) 山崎義光, 他 : 早期動脈硬化研究会ホームページ. http://www.imt-ca.com
  • 9) 松澤佑次 : 頸部エコー画像診断. 二次健康診断項目と特定保健指導のガイドライン (高瀬佳久, 高田勗, 編). 労働調査会. 2000. pp65-70.

P.257 掲載の参考文献

  • 2) 日本糖尿病学会. 科学的根拠に基づく糖尿病診療ガイドライン. 東京 : 南江堂, 2004. pp67-80.
  • 4) 日本糖尿病学会・日本腎臓学会糖尿病性腎症合同委員会 : 糖尿病性腎症の新しい早期診断基準. 糖尿病, 48 : 757-759, 2005.

P.258 掲載の参考文献

  • 1) 寺澤哲郎, 他 : 健康診断の場における個別禁煙指導の効果. 産衛誌, 43 : 207-213, 2001.
  • 3) 榊原博樹 : 睡眠時無呼吸症候群の診断と治療 1. 日本人の疫学. 日内会誌, 93 : 1069-1076, 2004.

P.270 掲載の参考文献