書籍詳細

執筆者

P.15 掲載の参考文献

• 1) 厚生労働統計協会, 国民衛生の動向2022-2023, 2022.

• 2) 「ヤングケアラーの実態に関する調査研究」 https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/mext_01458.html

• 3) ヤングケアラーはこんな子どもたちです https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1387008_00003.html https://www.mhlw.go.jp/stf/young-carer.html

• 4) 令和4年版高齢社会白書 https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2022/zenbun/pdf/1s2s_02.pdf

• 5) 平成29年版高齢者白書 https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2020/zenbun/02pdf_index.html

• 6) 令和元年国民生活基礎調査 https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21.html

• 7) 令和2年版障害者白書 https://www8.cao.go.jp/shougai/whitepaper/r02hakusho/zenbun/index-pdf.html

• 8) 障害福祉サービスの内容 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/service/naiyou.html

• 9) 発達障害者支援センターの事業内容 http://www.rehab.go.jp/ddis/action/work/

• 10) 令和3年度高齢者の日常生活・地域社会への参加に関する調査 https://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/r03/zentai/pdf_index.html

• 11) 令和3年版障害者白書 https://www8.cao.go.jp/shougai/whitepaper/r03hakusho/zenbun/index-pdf.html

• 12) 介護予防・日常生活支援総合事業のサービス利用の流れ https://www.kaigokensaku.mhlw.go.jp/commentary/flow_synthesis.html

P.35 掲載の参考文献

• 1) 国際連合:世界人権宣言(1948), ニューヨーク.

• 2) 国際連合.経済的, 社会的, 文化的権利委員会, 一般意見第14条, 到達可能な最高水準の健康に対する権利, ニューヨーク. 2000.

• 3) 日本WHO協会:人権と健康. (japan-who.or.jp)

• 4) 厚生労働省:平成30年度「高齢者虐待の防止, 高齢者の養護者に対する支援等に関する法律」に基づく対応状況等に関する調査結果.
  Medical*Online

• 5) 厚生労働省:医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイダンス(令和2年10月一部改正)個人情報保護委員会.

• 6) 国際連合:国際人権法(www2.ohchr.org/english/law/)

• 7) 小玉孝郎:人権と看護:看護と介護. 2010. vol 36(kin-ikyo-chuo.jp)

• 8) 日本看護協会:看護職の倫理綱領(2021.3.15).

• 9) 厚生労働省老健局:市町村・都道府県における高齢者虐待への対応と養護者支援について. 平成30年3月

• 10) 日本看護協会. 個人に関する情報と倫理. 日本看護協会. pdf. (nurse.or.jp)

• 11) ICN所信声明「看護師と人権」. (https://www.nurse.or.jp/nursing/international/icn/...)

P.47 掲載の参考文献

• 1) 梶井文子. 【非がん疾患のエンドオブライフ・ケア-ガイドラインを踏まえて-】認知症, 老衰の人に対するエンドオブライフ・ケア. Geriatric Medicine 59巻6号. p579-583. 2021

• 2) 土井由利子:QOLの概念とQOL研究の重要性, 保健医療科学53. 2006

• 3) ドロセア・E/オレム:オレム看護論第4版. 看護実践における基本概念. 医学書院. 2005.

• 4) Ann Intern Med. 1992 Dec 15;117(12):1003-9. Emotional support and survival after myocardial infarction. A prospective, population-based study of the elderly.

• 厚生労働省:「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」の改訂について. 2018.3. (mhlw.go.jp)

• 厚生労働省:「地域共生社会」の実現に向けて. 2017. (mhlw.go.jp)

• 片山陽子:地域におけるACPの実践 健康長寿ネット 機関誌Aging & Health No.96. 2021年1月 公益財団法人長寿科学振興財団.

• Temel JS, Greer JA, Muzikansky A, et al. Early pallative care for patients with metastatic non-small-cell lung cancer. N Engl J Med. 2010;363(8):733-742.

• Gree JA, Pirl WE Jackson VA, Jackson VA, et al. Effect of early palliative care on chemotherapy use and end-of-life care in patients with metastatic non-small-cell lung cancer. J Clin Oncol 2012:30(4):394-400.

• 日野原重明:QOLは何処よりきて何処へ行くのか, 萬代 隆編, Quality of Life-医療新次元の創造-, pp1-25. メディカルレビュー社, 1996

P.72 掲載の参考文献

• 1) 森岡清美・望月嵩:家族とは. 新しい家族社会学, 四訂版16刷, p4, 培風館, 2006

• 2) 鈴木和子・渡辺裕子・佐藤律子:第2章 看護学における家族の理解, 家族看護学 理論と実践 第5版, p28-29, 日本看護協会出版会, 2019

• 3) 鈴木和子・渡辺裕子・佐藤律子:第2章 看護学における家族の理解, 家族看護学 理論と実践 第5版, p29, 日本看護協会出版会, 2019

• 4) Shirley May, Harmon Hanson, Sheryl Thalman Boyd:Family Health Care Nursing Theory, Practice, and Research, 村田惠子・荒川靖子・津田紀子監訳:家族看護学 理論・実践・研究, p5, 医学書院, 2001

• 5) Shirley May, Harmon Hanson, Sheryl Thalman Boyd:Family Health Care Nursing Theory, Practice, and Research, 村田惠子・荒川靖子・津田紀子監訳:家族看護学 理論・実践・研究, p6, 医学書院, 2001

• 6) 鈴木和子・渡辺裕子・佐藤律子:第2章 看護学における家族の理解, 家族看護学 理論と実践 第5版, p50-52, 日本看護協会出版会, 2019

• 7) 鈴木和子・渡辺裕子・佐藤律子:第3章 家族看護過程, 家族看護学 理論と実践 第5版, p64, 日本看護協会出版会, 2019

• 8) R.J. ハヴィガースト著, 児玉憲典・飯塚裕子訳:ハヴィガーストの発達課題と教育 生涯発達と人間形成, 川島書店, 1997

• 9) 森岡清美・望月嵩:家族とは. 新しい家族社会学, 四訂版16刷, p68-69, 培風館, 2006

• 10) 望月嵩, 本村汎(編):現代家族の危機 新しいライフスタイルの設計, p12-13, 有斐閣, 1980

• 11) 森岡清美・望月嵩:家族とは. 新しい家族社会学, 四訂版16刷, p78, 培風館, 2006

• 12) 森岡清美・望月嵩:家族とは. 新しい家族社会学, 四訂版16刷, p82, 培風館, 2006

• 13) 森岡清美・望月嵩:家族とは. 新しい家族社会学, 四訂版16刷, p82, 培風館, 2006

• 14) 望月嵩:家族社会学入門 結婚と家族, p149, 培風館, 1996

• 15) 森岡清美・望月嵩:家族とは. 新しい家族社会学, 四訂版16刷, p83-84, 培風館, 2006

• 16) 林峻一郎編・訳, R.S. ラザルス講演 ストレスとコーピング, ラザルス理論への招待, p90, 星和書店, 1990

はじめに

P.94 掲載の参考文献

• 1) 総務省統計局:統計からみた我が国の高齢者-「敬老の日」にちなんで-. 統計トピックスNo.132. 2022.9 https://www.stat.go.jp/data/topics/topi1291.html

• 2) 国立社会保障・人口問題研究所:日本の将来推計人口(平成29年推計)報告書. 人口問題研究資料第336号. 2017.4

• 3) 厚生労働省:地域包括ケア「見える化」システム http://mieruka.mhlw.go.jp/

• 4) 厚生労働省:「地域共生社会」の実現に向けて(当面の改革工程) (https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000150632.pdf)

• 5) 厚生労働省通知「地域包括支援センターの設置運営について」の一部改正について https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000205731.pdf

• 6) 厚生労働省HP(https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000855081.pdf)

• 7) 厚生労働省HP(https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000205728.pdf)

初版はじめに

P.112 掲載の参考文献

• 1) 白澤政和:ケースマネジメントの理論と実際-生活を支える援助システム, 中央法規出版, p11, 1992.

• 1) 島内節・粟盛須雅子(編):在宅での療養と介護を支える制度のかしこい使い方～乳幼児から高齢者まで～, 医学と看護社, 2020.

• 2) 篠田道子:ケアマネジメントと退院調整, 篠田道子編集, ナースのための退院調整 第2版, 日本看護協会出版会, p14, 2012.

• 3) 高崎絹子:介護保険と看護の課題, p48, 日本看護協会出版会, 1998.

• 4) (編集)介護支援専門員実務研修テキスト作成委員会:六訂 介護支援専門員 実務研修テキスト上巻, 一般財団法人 長寿社会開発センター, p296-301, 2018.

• 5) 厚生労働統計協会:国民の福祉と介護の動向2021/2022, p121

• 6) 厚生労働統計協会:国民の福祉と介護の動向2021/2022, p123

• 7) 障害者福祉研究会編:ICF 国際生活機能分類-国際障害分類改訂版, 中央法規出版, p3-4, 2002.

• 8) (編集)介護支援専門員実務研修テキスト作成委員会:六訂 介護支援専門員 実務研修テキスト下巻, 一般財団法人 長寿社会開発センター, p38, 2018.

• 9) 上田敏:ICFの理解と活用, きょうされん, p15-31, 2010.

第1章 在宅看護の対象と考え方

P.169 掲載の参考文献

• 1) 最新版 医療従事者のためのサプリメント・機能性食品事典 編集吉川敏一, 炭田康史 講談社 2009

• 2) カラー版 健康食品・サプリメントの事典 鈴木洋 医歯薬出版 2011

• 3) 「健康食品による健康被害の未然防止と拡大防止に向けて」(平成25年9月改定)https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/iyaku/syoku-anzen/dl/pamph_healthfood_a.pdf

• 4) 厚生労働省 健康・栄養調査結果の概要 https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000687163.pdf

• 5) 新版ナースのための摂食・嚥下障害ガイドブック編集藤島一郎, 藤森まり子, 北条京子 中央法規 2013

• 6) 嚥下障害診療ガイドライン2018年版 編集 日本耳鼻咽喉科学会 金原出版 2018

P.176 掲載の参考文献

• 『慢性便秘症ガイドライン2017』 日本消化器病学会 慢性便秘の診断・治療研究会

• 山内豊明監修:訪問看護アセスメント・プロトコル. 2011. 中央法規出版

• 河野あゆみ編:強みと弱みからみた在宅看護過程. 2018. 医学書院

• 正野逸子他編:看護実践のための根拠がわかる在宅看護技術第4版. 2021. メヂカルフレンド社

第2章 在宅看護と地域包括ケアシステム

P.209 掲載の参考文献

• 1) 石鍋圭子:第7章 生活の再構築へのアセスメントと援助. 奥宮暁子ほか編, ナーシング・グラフィカ成人看護学(5) リハビリテーション看護. P186, MCメディカ出版, 2017

• 2) 石鍋圭子・野々村典子(編集代表):専門性を高める継続教育 リハビリテーション看護実践テキスト. 医歯薬出版, 2008

• 3) 全国訪問看護事業協会:訪問看護事業所における看護職員と理学療法士等のより良い連携のための手引き(2018年3月), https://www.zenhokan.or.jp/wp-content/uploads/%EF%BD%8829-nspt-guide.pdf

• 4) 厚生労働省:平成30年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.1)(2018年3月23日). 10-11, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000199211.pdf

• 5) 上田 敏:ICF(国際生活機能分類)の理解と活用 人が「生きること」「生きることの困難(障害)」をどうとらえるか. 萌文社, 2006

• 6) 障害者福祉研究会:ICF国際生活機能分類-国際障害分類改訂版-. 中央法規出版, 2003

• 7) 厚生労働省:「国際生活機能分類-国際障害分類改訂版-」(日本語版)の厚生労働省ホームページ掲載について(2002年8月5日), https://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/08/hO805-1.html

• 8) 厚生労働省:障害高齢者の日常生活自立度(寝たきり度). https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000077382.pdf

• 9) 厚生労働省:社会保障審議会介護給付分科会資料 令和3年度介護報酬改定に向けて(自立支援・重症化防止の推進)(2020年9月14日). 46, https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000672514.pdf

• 10) 千野直一編集:脳卒中患者の機能評価SIASとFIMの実際, シュプリンガージャパン, 1997

• 11) 飯島治:要介護3・4・5の人のための在宅リハビリ-やる気がでる簡単リハビリのすすめ-, 医歯薬出版, 2006

• 12) 押川真喜子監修:新訂版 写真でわかる訪問看護アドバンス, インターメディカ, 2020

• 13) 日本リハビリテーション医学会診療ガイドライン委員会編:リハビリテーション医療における安全管理・推進のためのガイドライン, 医歯薬出版, 2006

• 14) 厚生労働省:「介護保険の給付対象となる福祉用具及び住宅改修の取扱いについて」の一部改正について(2016年4月14日), https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc2733&dataType=1&pageNo=1

P.222 掲載の参考文献

• 1) 厚生労働省第1回在宅医療及び医療・介護連携に関するワーキンググループ:参考資料在宅医療の現状について, 令和3年10月13日 https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000842258.pdf

• 2) 厚生労働省第2回在宅医療及び医療・介護連携に関するワーキンググループ:参考資料在宅医療の現状について, 令和4年3月9日 https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000909712.pdf

• 3) 厚生労働省政策統括官付参事官付人口動態・保健社統計室:令和3年(2021)人口動態統計月報年計(概数)の概況 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai21/dl/gaikyouR3.pdf

• 4) 厚生労働省 生活習慣病予防のための健康情報サイト:e-ヘルスネット生活習慣病, https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/metabolic/ym-040.html

• 5) 厚生労働省:国民生活基礎調査の概要, 現在の要介護別にみた介護が必要となった主な原因, 2019年, https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/05.pdf

• 6) 和田攻, 南裕子, 小峰光博編:看護大事典第2版, 医学書院, 2010

• 7) 黒江ゆり子編:経過別成人看護学(3)慢性期看護, メヂカルフレンド社, 2021.

• 8) 第27回日本慢性期医療学会 https://site2.convention.co.jp/jamcf27/dl/program_symposium/symposium.pdf

• 9) 家研也編:在宅で出会う「なんとなく変」への対応法 p202-203, 医学書院, 2017.

• 10) 社保審-介護給付費分科会:第189回資料2「訪問看護の報酬・基準について(検討の方向性)」, (2020.10.22)https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000685774.pdf

• 11) 永田智子・田口敦子編:外来で始める在宅療養支援ニーズ把握と実践のポイント, 日本看護協会出版会, 2021.

• 12) 厚生労働省医政局指導課在宅医療推進室:在宅医療の最近の動向 https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/zaitaku/dl/h24_0711_01.pdf

• 13) 野嶋佐由美:家族エンパワーメントをもたらす看護実践, p11, へるす出版, 2005.

• 14) 野嶋佐由美:家族エンパワーメントをもたらす看護実践, p251-257, へるす出版, 2005.

• 15) 内閣府:令和4年版高齢社会白書

• 16) 小島操:在宅生活をめぐる50の物語-福祉用具を使う人たちのふつうのくらし-, p63-64 日本工業出版株式会社, 2013.

P.235 掲載の参考文献

• 1) 西川光則, 横江由理子, 中島一光, 洪英在, 三浦久幸:Medical-Legal Network Newsletter Vol.19, Jul. Kyoto Comparative Law Center, P.1-3. 2012

• 2) 西川光則, 横江由理子, 中島一光:高齢者を総合的に機能評価し理解し支える医療とケア～エンド・オブ・ライフケアチームの意義～乳癌の臨床, 27(3):269-276. 2012

• 3) 西川光則, 三浦久幸, 松浦俊博ら:高齢者総合機能評価とがん医療～アドバンス・ケアプランニングによる治療選択と在宅緩和ケア～癌と化学療法, 38(10):1577-81. 2011

• 4) 西川光則:高齢者腫瘍学(Geriatric Oncology)高齢者の特性とがん医療 高齢者総合機能評価とがん医療, 日本癌治療学会誌, 45(3):1285-86. 2010

• 5) 田村里子:ターミナルステージで心理社会的側面をどう支えるか, 緩和ケア, Vol.16, No5, Sep. p.406-410. 2006

• 6) 佐々木隆志:エンド・オブ・ライフケアの概念構成と変遷に関する研究, 静岡県立大学短期大学部研究紀要, 26号, 2012.

• 7) 鈴木志津枝, 内布敦子:成人看護学 緩和・ターミナルケア看護論第2版, ヌーベルヒロカワ, p.15. 2011

• 8) エンド・オブ・ライフ http://www.n.chiba-u.jp/eolc/opinion/index.html

• 9) 加藤恒夫:いかに現実的に私たちの生死と向き合うか-イギリスの死をめぐる歴史に学ぶ-, Vo.15, No.11, p.873-881. 2001

• 10) 中川米造監修, 黒岩卓夫編, 円山誓信:ホスピスの歴史, 宗教学と医療, 弘文堂. 1991

• 11) 武田文和:〈最新版〉緩和ケアにおける症状観察とコントロール, 財団法人ライフプランニングセンター, 健康教育センター, p.1-2. 1995

• 12) 柏木哲夫:定本ホスピス・緩和ケア, 新潮社, p.299-300. 2006

• 13) 古井奈美:患者・家族主体のオピオイドローテーション, 訪問看護と介護, Vol.16, No.2, p.110-115. 2011

• 14) 厚生労働省ホームページ:平成26年度診療報酬改定の概要-厚生労働省 www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000.../0000039891.pdf

• 15) 角田直枝:訪問看護のための事例と解説から学ぶ在宅終末期ケア, 日本訪問看護振興財団, p.55-61. 2008

• 16) 在宅での看取りに関する手引き http://www.kokushinkyo.or.jp/portals

• 17) 伊藤茂:在宅だから気をつけたい「ご遺体の変化」, 訪問看護と介護, p.476-482. 2012

• 18) 小林光恵:エンゼルケアは「看護」である, 訪問看護と介護, p.472-475. 2012

• 19) 井藤美由紀:自宅および緩和ケア病棟で看取りを経験した遺族の精神的負担とその対処方法に関する質的研究, 京都大学大学院・環境学研究科博士後期課程, p47-51. 2009

• 20) 小林裕美:在宅ターミナル療養者を看取る家族の思いと訪問看護師の支援-主介護者側からみた視点で-日本看護科学学会学術集会講演集, 24, p.77-90. 2004

• 21) 小林裕美, 中谷睦, 森山美智子:在宅で終末期を迎える人を介護する家族の予期悲嘆尺度の開発, 日本看護学会, 32, p.41-49. 2012

• 22) 才田悦子:在宅で最期を迎えることを希望しながら病院で亡くなった事例から学ぶ-妻の思いを分析して-, 家族看護学研究, Vol.13, No.1, p67-71. 2007

• 23) 坂口幸宏:悲嘆学入門-死別の悲しみを学ぶ, 昭和堂. 2010

• 24) 鈴木志津枝:家族がたどる心理的プロセスとニーズ, 家族看護, Vo. 1, No.2, p.35-42. 2003

• 25) 廣瀬規, 中西陽子, 青山みどり他:未告知の在宅ターミナル患者を介護する家族の心理を支える看護-在宅で死を迎えたがん患者の家族の遺族へのインタビューから-, 成人看護II, No.33, p389-391.

• 26) 山口小百合, 柳原清子:在宅ターミナルケアにおける家族の「死の看取りプロセス」の構造化, 新潟大学医学部保健学科紀要(1345-2576), Vol.9, No.1, p.45-56. 2009

第3章 在宅看護におけるケアマネジメント

P.251 掲載の参考文献

• 1) Patricia A, Potter., Anne G, Perry:Fundamentals of nursing, 7th ed, Unit III-16 Nursing Assessment. p231, Elsevier, 2009

• 2) 新村出(編):広辞苑第6版, p54, 岩波書店, 2008

• 3) 日本看護科学学会看護学学術用語検討委員会(編):看護学学術用語, 日本看護科学学会第9・10期委員会, p1, 2011

• 4) 日本看護科学学会看護学学術用語検討委員会(編):看護学学術用語, 日本看護科学学会第9・10期委員会, p1, 2011

P.263 掲載の参考文献

• 1) 特定非営利活動法人 日本緩和医療学会 緩和医療ガイドライン作成委員会編集:がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン(2014年版), p39. 金原出版, 2014. http://www.jspm.ne.jp/guidelines/pain/2014/pdf/pain2014.pdf.

• 2) 恒藤暁:最新緩和医療学, p20. 最新医学社, 1999

• 3) 鈴木央:一般社団法人全国在宅療養支援診療所連絡会HP 在宅ターミナルケア. http://www.zaitakuiryo.or.jp/zaitaku/files/jissai/001.html.

• 4) 肺がんジャーナルネットHP 肺がん末期の状態. http://www.lcj-net.jp/article_01/index10.html.

第4章 在宅看護における訪問看護

P.275 掲載の参考文献

• 1) 厚生労働省 平成28年生活のしづらさなどに関する調査(全国在宅障害児・者実態調査) https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/seikatsu_chousa_c_h28.pdf

• 1) 川越博美, 山崎摩耶, 佐藤美穂子:最新訪問看護研修テキスト ステップ2 小児・障害児看護, 日本看護協会出版会, 2005

• 2) 田中総一郎:災害と子どもたち, Neonatal Care, 25(5), 2012

• 2) 厚生労働省 訪問看護療養費実態調査 http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/houmonkango_ryouyouhi.html

• 3) 厚生労働省 小児等在宅医療連携拠点事業(平成26年) http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000071084.pdf

• 3) 乳幼児の在宅医療を支援するサイト～日本小児在宅医療支援研究会～ http://www.happy-at-home.org/

• 4) 江草安彦監修:重症心身障害児の日常生活での健康管理, 重症心身障害児療育マニュアル, 第2版, 207-217, 医歯薬出版, 2005

• 5) 北住映二:合併障害の相互関連と, ライフサイクルにおける状態の変化, 重症心身障害児・者診療看護ケア 実践マニュアル, 11-13, 診断と治療社, 2015

• 6) 文部科学省 「盲, 聾, 養護学校におけるたんの吸引などの取り扱いについて(通知)」 http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/087/shiryo/attach/1313149.htm

• 7) 佐々木佐代子:重症心身障害児が社会とつながり成長していくことを共に見守る看護, 1021-1032, 小児看護, へるす出版, 37(8), 2014

• 8) 船戸正久, 高田哲編著:医療従事者と家族のための小児在宅医療支援マニュアル, メディカ出版, 2006

• 9) 兵庫県立大学看護学研究科21世紀COEプログラム-ユビキタス社会における災害看護拠点の形成-看護ケア方略 看護ケア方法の開発班(小児看護学):自宅で療養するお子様と家族が災害時, 自らの力を発揮するために. http://www.coe-cnas.jp/group_child/manual/manualO3/index.html

P.284 掲載の参考文献

• 1) 内閣府:平成29年度版高齢社会白書-65歳以上の認知症の推定者と推定有病率 https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2017/html/gaiyou/s1_2_3.html

• 2) 厚生労働省老健局:認知症施策の総合的な推進について https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000519620.pdf

• 3) 厚生労働省:認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン) https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/kaitei_orangeplan_gaiyou.pdf

• 4) 厚生労働省:2019年国民生活基礎調査の概況-現在の要介護度別にみた介護が必要となった主な原因- https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/14.pdf

• 5) 厚生労働省:平成28年度介護サービス施設・事業所調査の概況-訪問看護ステーションの利用者の状況- https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service16/dl/kekka-gaiyou_03.pdf

• 6) World Health Organization:Dementia https://www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/dementia

• 7) World Health Organization:Towards a dementia plan:a WHO guide https://www.who.int/publications/i/item/towards-a-dementia-plan-a-who-guide

• 8) 日本神経学会:認知症疾患診療ガイドライン2017-第1章認知症全般:疫学, 定義, 用語- https://neurology-jp.org/guidelinern/degl/degl_2017_01.pdf

• 9) 介護保険法 https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=409ACOOOOOOO123

• 10) エーザイ株式会社:ADUHELM(TM)(アデュカヌマブ) https://ww.eisai.co.jp/news/2021/pdf/news202141pdf.pdf

• 11) 兵庫県:認知症高齢者などの見守り・SOSネットワークについて https://web.pref.hyogo.lg.jp/kf29/mimamorisosnet.html

P.302 掲載の参考文献

• 1) 水野 裕:実践パーソン・センタード・ケア, ワールドプランニング, 2008.

• 2) 都村尚子・三田村知子・橋野建史(2010):認知症高齢者ケアにおけるバリデーション技法に関する実践的研究, 関西福祉科学大学紀要(14), 1-18.

• 3) 鈴木みずえ・木本明恵・原 智代・千葉京子編:始めてみようよ タクティール(R)ケア, クオリティケア, 2012.

• 4) 日本ユマニチュード学会(https://jhuma.org/humanitude/)

• 5) 榊原隆次(2016):認知症患者さんの排泄障害, J. Jpn. WOCM, 20(1), 8-15.

• 6) 厚生労働省(2019):「高齢者虐待の防止, 高齢者の養護者に対する支援等に関する法律」に基づく対応状況等に関する調査結果(https://www.mhlw.go.jp/content/12304250/000708459.pdf)

• 7) 厚生労働省(2006):高齢者虐待の防止の基本(https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/boushi/060424/dl/02.pdf)

• 8) 厚生労働省ほか(2017):認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～(https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/kaitei_orangeplan.pdf)

• 9) 長寿科学振興財団, 堀部賢太郎(2019):第1章 序論2. オレンジプラン・ 新オレンジプランの現状と課題(https://www.tyojyu.or.jp/kankoubutsu/gyoseki/ninchisho-yobo-care/h30-1-2.html)

• 10) 厚生労働省(2020):若年性認知症実態調査結果概要(https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000706870.pdf)

• 11) 厚生労働省(2020):若年性認知症ハンドブック(https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/2020_jyakubook.pdf)

• 12) 公益社団法人認知症の人と家族の会(https://www.alzheimer.or.jp/)

• 13) Alzheimer's Disease International:Our history(https://www.alzint.org/about-us/our-history/)

P.311 掲載の参考文献

• 1) 日本神経精神薬理学会(編集):統合失調症薬物治療ガイド-患者さん・ご家族・支援者のために. じほう:東京, 2018.

• 2) 松下年子:アディクション看護の本質. 松下年子・日下修一編:アディクション看護学, メヂカルフレンド社, p.3, 2011.

• 3) Kondo, S., Kumakura, Y., et al. Premature deaths among individuals with severe mental illness after discharge from long-term hospitalisation in Japan:a naturalistic observation during a 24-year period. BJPsych Open(2017)3, 193-195.
  pubmed

• 4) Kessler, R., Berglund, P., et al.(2005)Lifetime prevalence and age-of-onset distribution of DSM-4 disorders in the National Comorbidity Survey Replication. Archives of General Psychiatry 62:593-602.
  pubmed

• 5) Anthony, W.A.:Recovery from mental illness:The guiding vision of the mental health service system in the 1990 s. Psychiatr. Rehabil. J. 16(4);11-23, 1993.

• 6) スキナー, B.F. 村井実・沼野一男(訳)教授工学. 東洋館出版社, 1969.

• 7) メアリー・エレン・コープランド著, 久野恵理訳:元気回復行動プラン WRAP WELLNESS RECOVERY ACTION PLAN. オフィス道具箱, 2017.

• 8) KHJ全国ひきこもり家族会連合会:長期高年齢化する社会的孤立者(ひきこもり者)への対応と予防のための「ひきこもり地域支援体制を促進する家族支援」の在り方に関する研究報告書～地域包括支援センターにおける「8050」事例への対応に関する調査. 2019

• 9) 日本ケアラー連盟:ヤングケアラーとは. https://carersjapan.com/about-carer/%E3%82%B1%E3%82%A2%E3%83%A9%E3%83%BC%E3%81%A8%E3%81%AF-2-2/

• 10) 蔭山正子, 横山恵子, 坂本拓, 小林鮎奈, 平間安喜子:精神疾患のある親をもつ子どもの体験と学校での相談状況:成人後の実態調査. 日本公衆衛生雑誌, 68(2):131-143, 2021.

• 11) 吉田精次, ASK(アルコール薬物問題全国市民協会):CRAFT-アルコール・薬物・ギャンブルで悩む家族のための7つの対処法. アスク・ヒューマン・ケア:東京, 2016

P.326 掲載の参考文献

• 1) 難病対策要綱.https://www.nanbyou.or.jp/wp-content/uploads/pdf/nan_youkou.pdf

• 2) 難病情報センター. https://www.nanbyou.onjp/entry/4141

• 3) 特定疾患治療研究事業(旧事業)における疾患別受給者数の推移, 厚生労働省, 障害者雇用率制度・納付金制度について 関係資料 令和3年4月23日, https://www.mhlw.go.jp/content/11704000/000772377.pdf

• 4) 難病と指定難病の定義, 厚生労働省, 平成25年度第1回(1/30)疾病対策部会資料, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000036245.pdf

• 5) <障がい者と企業をつなぐメディアTRYZE, 障害者基本法と障害者総合支援法(自立支援法)の違いを詳しく解説, tryze.bit>

• 6) 厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部, 障害者総合支援法における障害支援区分市町村審査会委員マニュアル, 2018年9月.

• 7) Giladi N, McMahon D, Przedborski S, Flaster E, Guillory S, Kostic V, Fahn S:Motor blocks in Parkinson's disease. Neurology 1992;42:333.339

• 8) Giladi N, McMahon D, Przedborski S, Flaster E, Guillory S, Kostic V, Fahn S. Freezing of gait in PD:Progressive assessment in the DATATOP cohort. Neurology 2001;56:1712.1721

• 9) <MIBG<123I-metaiodobenzylguanidine>, トーアエイヨー, 医療関係者向け, https://med.toaeiyo.co.jp/contents/cardio-terms/test-exam-diagnosis/4-63.html>

• 10) 阿部和夫, パーキンソン病におけるすくみ足と両下肢運動強調障害, リハビリテーション医学, Vol.43 No.5 2006年5月, p315-321.

• 阿部俊子監修, 山本則子編集, 竹山直子著, パーキンソン病, エビデンスに基づく疾患別看護ケア関連図改訂版, 中央法規, 改訂版第6刷, p136-145, 2017

第5章 在宅看護と在宅療養者の日常生活

P.339 掲載の参考文献

• 1) 畝崎榮・松本有右・竹内裕紀, 図解入門メディカルワークシリーズよくわかる服薬指導の基本と要点第2版, 秀和システム, 2012

• 2) 在宅医療における薬剤師業務について 中医協 第187回資料(総-4-4) 2011. 2. 16

• 3) 在宅医療における薬剤師の役割と課題(日本薬剤師会 副会長山本信夫) 第16回社会保障審議会医療部会資料 2011.2.17

• 4) 薬物治療のアドビアランス(指示の順守), メルクマニュアル医学百科家庭版, 2007年5月

P.355 掲載の参考文献

• 1) 国立がん研究センター内科レジデント編:がん診療レジデントマニュアル 第8版.医学書院, 2019

• 2) 岡元るみ子・佐々木常雄編集:がん化学療法副作用対策ハンドブック第3版.羊土社, 2019

• 3) 国立がん研究センター看護部編集:がん薬物療法看護スキルアップ. 南江堂, 2018

• 4) 濱口恵子・本山清美編集:がん化学療法ケアガイド 第3版. 中山書店, 2020

• 5) 尾尻博也:臨床放射線医学第10版, 医学書院. 2021

• 6) 唐澤久美子・藤本美生編集:がん放射線治療. 学研メディカル秀潤社, 2012

• 7) 厚生労働省:重篤副作用疾患別対応マニュアル https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/topics/tp061122-1.html

• 8) 国立がん研究センター:がん情報サービス https://ganjoho.jp/public/index.html

P.367 掲載の参考文献

• 1) 木下由美子編:在宅看護論第5版, 医歯薬出版, 2006

• 2) 角田直枝編:スキルアップのための在宅看護マニュアル, 学習研究社, 2005

• 3) 厚生労働省ホームページ http://www.mhlw.go.jp/

• 4) 宮崎歌代子・鹿渡登史子編:在宅療養指導とナーシングケア1 在宅酸素療法/在宅肺高血圧症患者, 医歯薬出版, 2001

• 5) 帝人ファーマ株式会社 ホームページ http://www.teijin-pharma.co.jp/zaitakuiryou/

P.378 掲載の参考文献

• 1) 宮崎歌代子・鹿渡登史子(編):在宅療養指導とナーシングケア4 在宅人工呼吸・在宅持続陽圧呼吸療法, 医歯薬出版, 2004

• 2) 角田直枝(編):スキルアップのための在宅看護マニュアル, 学習研究社, 2005

• 3) 石川悠加(編):JJNスペシャル NPPVのすべて, 医学書院2008

• 4) 磨田 裕(編):最も新しい人工呼吸ケア, 学習研究杜, 2005

• 5) 岡崎美智子・正野逸子(編):根拠がわかる在宅看護技術, メヂカルフレンド社, 2009

P.386 掲載の参考文献

• 1) 角田直枝編集:よくわかる在宅看護, 学研メディカル秀潤社, 2012

• 2) 正野逸子, 本田彰子編集:在宅看護技術 メヂカルフレンド社, 2016

• 3) 木下由美子編著:新版 在宅看護論 医歯薬出版, 2013

P.398 掲載の参考文献

• 1) 角田直枝編:在宅看護技術マスターQ&A, p87-97, 学習研究社, 2010

• 2) 岡崎美智子・正野逸子編集:根拠がわかる在宅看護技術第2版, p343-356, メヂカルフレンド社, 2010

• 3) 宮崎歌代子・鹿渡登史子編集:在宅療養指導とナーシングケア2在宅成分栄養経管栄養法, p67-118, 医歯薬出版, 2002

• 4) 鎌倉やよい・向井美惠編著:訪問看護における摂食・嚥下リハビリテーション, 医歯薬出版, 2007

• 5) 西口幸雄・矢吹浩子編集:胃ろうケアと栄養剤投与法, 照林社, 2009

• 6) 岡田晋吾監修:胃ろうケアQ&A, 照林社, 2008

P.405 掲載の参考文献

• 1) 角田直枝編集:スキルアップのための在宅看護マニュアル, p78-83, 学習研究社, 2005

• 1) 厚生労働省:通知平成18年度診療報酬の算定方法の制定等に伴う実施上の留意事項について(保医発第0306001号)

• 2) 岡崎美智子, 小田正枝編集:看護技術実習ガイド2, 在宅看護技術 第2版, P315-338, メヂカルフレンド社, 2007

• 3) 宮崎歌代子・鹿渡登史子編集:在宅療養指導とナーシングケア2, 在宅中心静脈栄養法・在宅成分栄養経管栄養法, p1-66, 医歯薬出版, 2002

P.414 掲載の参考文献

• 1) 角田直枝編集:よくわかる在宅看護 学研メディカル秀潤社, 2012

• 2) 正野逸子, 本田彰子編集:在宅看護技術 メヂカルフレンド社, 2016

• 3) バクスター株式会社 ホームページ http://www.fukumakutouseki.jp/

• 4) 株式会社ハヤシデラ ホームページ http://www.hayashidera.com/

P.420 掲載の参考文献

• 1) 角田直枝編集:よくわかる在宅看護, p63-68 学研メディカル秀潤社, 2012

• 2) 正野逸子, 本田彰子編集:在宅看護技術, p177-184 メヂカルフレンド社, 2016

• 3) 角田直枝編集:在宅看護技術マスターQ&A, p117-121 学研メディカル秀潤社, 2010

P.432 掲載の参考文献

• 1) 徳永惠子(監修):褥瘡予防・ケアのベストプラクティス寝たきりにしない トータルケア, ナーシング・トゥデイ, 2007年5月臨時増刊号

• 2) 徳永惠子:褥瘡はなぜできてしまうのか発生要因とケアの方法, 訪問看護と介護, Vol.13, No.8, 2008

• 3) 加藤チイ:褥瘡予防はふだんの食事から, 訪問看護と介護, Vol.13, No.8, 2008

• 4) 奥宮暁子, 後閑容子, 坂田三允(編):日常生活に援助を必要とする人の在宅ケア, 中央法規, 2000

• 5) 渡辺裕子(監修):家族看護学を基盤とした在宅看護論H実践編第2版, 日本看護協会出版会, 2007

• 6) 小林治子:第3章栄養投与と褥瘡予防 褥瘡予防・局所ケア, 坂本すが, 山元友子(監修):ビジュアル臨床看護技術ガイド, 照林社, 2007

• 7) 厚生省老人保健福祉局老人保健課監:褥瘡の予防・治療ガイドライン, 照林社, 1998

• 8) 日本褥瘡学会:褥瘡対策の指針, 照林社, 2002

• 9) 日本褥瘡学会:褥瘡予防・管理ガイドライン, 昭林社, 2009

• 10) 藤原泰子:在宅での褥瘡予防とケア, コミュニィティケア, Vol.9, No.5, 2007

• 11) 宮地良樹・真田弘美編著:よくわかって役に立つ新褥瘡のすべて, 真興社, 2007

• 12) 田中マキ子, 下元佳子(編):在宅ケアに活かせる褥瘡予防のためのポジショニング, 中山書店, 2009

第6章 在宅療養者の病期に対応する看護

P.449 掲載の参考文献

• 1) 厚生労働白書, 2020
  Medical*Online

• 2) 国民衛生の動向2021/2022, 2021, 厚生労働統計協会

• 3) 2022年度版医療福祉総合ガイドブック, 2022, 医学書院

• 4) 福岡県在宅医療推進事業のてびき, 2010年4月, 福岡県

第7章 在宅療養者と在宅看護過程

P.461 掲載の参考文献

• 1) 消費者庁(2019), みんなで防ごう高齢者の事故! https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_safety/caution/caution_009/pdf/consumer_safety_cms204_191218_01.pdf

• 2) 鈴木みずえ, 認知症plus転倒予防 せん妄・排泄障害を含めた包括的ケア, 日本看護協会出版会, 2019.

• 3) 鈴木みずえ, 転倒予防, 石垣和子, 金川克子監修, 山本則子編集, 高齢者訪問看護の質指標 ベストプラクティスを目指して, 89-101, 日本看護協会出版会, 2008.

• 4) 野原幹司, 嚥下からみた誤嚥性肺炎の予防と対策, 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌, 28(2):179-185, 2019.

• 5) 田中靖代, 看護・介護のための摂食・嚥下リハビリ-食べるって楽しい!, 2001.

P.470 掲載の参考文献

• 1) 厚生労働省, 感染対策の基礎知識1, https://www.mhlw.go.jp>content,

• 2) CDC, II, 感染性病原体の感染を防ぐための注意事項, 隔離予防策のガイドライン, 医療現場での感染性病原体の感染防止(2007), https://www.cdc.gov/infectioncontrol/guidelines/isolation/precautions.html>

• 3) 坂本史衣:感染経路別予防策(1)接触予防策(基本編). これだけは知っておきたい! 在宅での感染管理. コミュニティケア6. p40. 2005

• 4) 衛生的手洗いを行うのはなぜ? 看護roo! https://www.kango-roo.com/learning/2754/

• 5) :矢口昇著, 看護師さん・ヘルパーさんのための衛生害虫119番, 2004. 9. 8,

• 6) 日本皮膚科学会. 皮膚科Q&A. https://www.dermatol.or.jp/qa/qa6/q12.html>

• 7) アメリカ国立衛生研究所, 白癬菌, NIH researchers conduct first genomic survey of human skin fungal diversity

• 8) 足病変におけるケア, 米国家庭医学会, Over-the-Counter Foot Remedies.

• 9) 佐々木淳, 新型コロナウイルス感染症インフルエンザ流行期前に準備しておきたいこと, 訪問看護と介護, Vol.25. No.11, 2020, p894-900

• 10) 小倉和也, COVID-19を在宅でみるための仕組み作り, 訪問看護と介護, Vol.26. No.8. 2021, p568-573

• 日本医事新報社, 高齢者の暮らしを守る 在宅・感染症診療, https://www.jmedj.co.jp/premium/hmic/

• 原田和弘, 岡浩一朗, 柴田愛他, 地域在住高齢者における足部に関する問題と転倒経験・転倒不安との関連, 日本公衆衛生雑誌, Vol.57. No.8. 2010

P.481 掲載の参考文献

• 1) 内閣府:防災白書. 第1章, 平成18年版

• 2) 小原真理子, 酒井明子(監修):災害看護 心得ておきたい基本的な知識 改訂3版 南山堂, 2019 p9

• 3) 内閣府防災担当部局:防災白書 概要版 平成28年版

• 4) 内閣府:「防災4.0」未来構想プロジェクト https://www.bousai.go.jp/kaigirep/kenkyu/miraikousou/index.html

• 5) 総務省消防庁:消防白書 平成30年度版

• 6) 立木茂雄:高齢者, 障害者と東日本大震災:災害時要援護者避難の実態と課題. 7-15, 消防科学と情報(111), 2013

• 7) 内閣府:避難行動要支援者の避難行動支援に関する取組指針. 平成25年8月

• 8) 首相官邸:災害に対するご家庭での備え～これだけは準備しておこう!～ https://www.kantei.go.jp/jp/headline/bousai/sonae.html

• 9) 一般社団法人全国訪問看護事業協会編:訪問看護ステーションの災害対策 第2版[追補版], 日本看護協会出版会 2021

• 10) 小井土雄一, 石井美恵子:他職種連携で支える災害医療. 医学書院 2018

• 11) 一般社団法人日本透析医学会:東日本大震災学術調査報告書-災害時透析医療展開への提言-.2013

• 12) 公益財団法人日本糖尿病協会:インスリンが必要な糖尿病患者さんのための災害時サポートマニュアル. 2018

• 13) ストーマ用品セーフティーネット連絡会:災害時対応の手引き. 2015年4月1日制定

• 14) 日本ストーマ・排泄リハビリテーション学会:災害対策リーフレット. 2015年