アブストラクト
| Title | 第24題 精神一般病棟の看護師が認識する身体拘束施行時間の減少に関連する要因 |
|---|---|
| Subtitle | |
| Authors | 坂本英也1), 飯倉充子1), 馬場薫2) |
| Authors (kana) | |
| Organization | 1)医療法人社団静心会常盤台病院, 2)関東学院大学看護学部 |
| Journal | 日本精神科看護学術集会誌 |
| Volume | 62 |
| Number | 2 |
| Page | 123-127 |
| Year/Month | 2019 / |
| Article | 報告 |
| Publisher | 日本精神科看護協会 |
| Abstract | 「Summary」本論文は, 身体拘束の最小化に向けた看護実践について検討するため, 看護師が認識する身体拘束施行時間の減少に影響した要因を明らかにすることを目的とした. F病院の精神一般病棟に勤務し, 旧病棟と新病棟の両方に所属していた看護師4名, 准看護師1名の計5名を対象に, 半構造的面接を実施し, 質的帰納的に分析を行った. 看護師が認識する身体拘束施行時間の減少に影響した要因として, 《隔離を選択》《リーダーシップの発揮》《多職種連携の強化》《看護師間の相互関係の質の向上》《身体拘束に対する葛藤》《既存の方法の習熟》の6カテゴリーが抽出された. 安全設備の向上や保護室対応人数の増加により, スタッフと患者の安全が確保されたことで, 患者にとって身体拘束と比べて比較的制限が弱い隔離が選択され, さらにリーダーシップの発揮や多職種が有機的に協働したことで身体拘束解除に向けた働きかけが促進されたことが考えられた. リーダーシップの発揮は, 管理職や病棟リーダーが直接医師に働きかけるだけでなく, 経験の浅いスタッフに対して身体拘束解除に向けたスキルを身につけられるような行動制限最小化を促進する教育的側面をもつと考えられた. なお, 本論文について発表者らに開示すべき利益相反関係にある企業などはない. |
| Practice | 看護学 |
| Keywords | 精神一般病棟, 身体拘束, 看護師の認識 |
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参考文献
- 1) 国立精神・医療研究センター精神保健研究所精神保健計画研究部:精神保健福祉資料(630調査) https://www.ncnp.go.jp/nimh/seisaku/data/630/
- 2) 長谷川利夫:精神科医療の隔離・身体拘束,日本評論社, 2013.
- 3) 賀山道広,山崎徹,田中槙子:行動制限に関する看護判断の調査から-日本精神科看護学会誌, 53(2), p257-261, 2010.
- 4) 山岡八千代,藤野文代:精神科病院入院中の高齢精神患者への行動制限に関する看護師の倫理的ジレンマ,ヒューマンケア研究学会誌, 9(2), p71-74, 2018.
- 5) 厚生労働省「身体拘束ゼロ作戦推進会議」編:身体拘束ゼロへの手引き,厚生労働省, p38-41, 2001
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- 6) 渡部小夜子,江波戸和子:精神科慢性期閉鎖病棟における行動制限最小化への取り組みの振り返りと影響要因の抽出,日本精神科看護学術集会誌, 58(1), p310-311, 2015.
- 7) 瀬野佳代,宇都宮智,松本賢哉他:隔離・拘束時の看護の実態,国立看護大学校研究紀要, 4(1), p68-76, 2005.
- 8) 山田斉人,蔵本偵子,寺岡由美子他:行動制限最小化への取り組み,日本精神科看護学術集会誌, 60(1), p280-281, 2017.
